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2020年の業界キーワード「サイバーレジリエンシー」を語りつくす ~有識者による予測展望で、起こり得るリスクを検知する~

2020-01-20(月)14:00 - 17:40

JR新宿ミライナタワー 12F マイナビルームC

東京都新宿区新宿4丁目1番6号

詳細

本セミナーは終了いたしました。

お申込・ご来場ありがとうございました。
当セミナーの資料の公開予定はございません。ご了承くださいませ。

本セミナーは、株式会社マイナビ が主催するセミナー「2020年の業界キーワード「サイバーレジリエンシー」を語りつくす~有識者による予測展望で、起こり得るリスクを検知する~」のご紹介です。

皆さんは、「サイバーレジリエンシー」という言葉をご存じでしょうか。

この「レジリエンシー」とは、企業の事業継続が困難な状況になってしまった際、その被害を最小限に食い止め、いち早く事業を復旧させる能力のことを指します。

そして、「サイバーレジリエンシー」と言う場合、企業が何らかのサイバー攻撃の被害に遭ってしまった際、その被害をいかに最小限に留め、いかに早く対応・復旧させる能力を意味することとなります。

このセミナーは、その「サイバーレジリエンシー」をテーマに、もはや防御一辺倒では太刀打ちすることが難しい高度なサイバー攻撃への対策として、検知から対応・復旧までを網羅するサイバーレジリエンシーを強化するためのポイントを解説。

ソフトバンクテクノロジーの辻 伸弘氏を招いた最新のセキュリティトレンドの解説や、豪華パネラー陣によるディカッションを通じ、2020年のいま、あるべきセキュリティ対策とは何かを探っていきます。

当日プログラム

13:30~14:00 受付

14:00~14:05 ご挨拶

14:05~14:45 【基調講演】2020年のセキュリティトレンドを解説(仮)

【講演者名】

SBテクノロジー株式会社

技術統括 セキュリティソリューション本部

プリンシパルセキュリティリサーチャー

辻 伸弘 氏

【プロフィール】

1979年大阪府生まれ。セキュリティ・エンジニアとして、コンピュータの弱点を洗い出し修正方法を助言するペネトレーション検査などに従事しつつ、セキュリティ情勢の調査および分析を通じて脅威情報の収集、共有を行っている。自宅では、趣味としてのハニーポットの運用、侵入検知システム(IDS)による監視も行っている。

【講演概要】

日々高度化するサイバー攻撃だけでなく、今年2020年は多くの日本の企業・団体が攻撃の対象になることが予測されています。そんなとき私たちはどんな対策を、また万が一のときはどんな対処をすべきなのか、まさに今、求められる対策のヒントをソフトバンクテクノロジーの辻氏に解説いただきます。

14:45~15:25 デジタル変革に向けDell Technologiesが提唱するセキュリティートランスフォーメーションとは

【講演者名】

Dell Technologies

日本最高技術責任者 (CTO)

黒田 晴彦 氏

【プロフィール】

1980年、三井物産株式会社に入社。以後、36年間、同社における要職を歴任。欧州三井物産システム課 General Manager、経営改革推進部 IT 戦略企画室長を経て、2009年、IT 推進部 副部長に就任。Chief IT Architect として三井物産におけるシステム全体像のグランドデザイン(IT-Landscape)設計と構築を担当し、同社の IT 活用拡大に貢献した。また、アマゾンウェブサービス社、SAP社、マイクロソフト社などが日米欧等各地で開催するITユーザーコミュニティーのメンバーとしても活躍。その後2016年5月より現職。デル日本法人が提供する技術およびエンド・ツー・エンドソリューションの展開を統括し、総合ITカンパニーとして日本市場におけるビジネス拡大に従事している。

【講演概要】

デジタルトランスフォメーション(DX)を加速させる為に不可欠な「ブレーキ」を備えるのがセキュリティトランスフォメーションです。デジタル革新が一層加速し、デジタルデータやITの価値が高まるなか、セキュリティ対策はその「ブレーキ」になると捉われがちです。だた、DXというアクセルを、大きく深く踏もうとする今、「ブレーキ」無しで本当に踏み込めるでしょうか?

本セッションは、企業が安心してデジタルトランスフォーメーションのギアをフルスロットルにする為に、DX時代のセキュリテ対策に重要な視点と、それらを実現するDell Technologiesの最適解「セキュリティトランスフォメーション」の概要をご紹介します。

15:25~15:35 休憩

15:35~17:05 【パネルディスカッション】2020年の業界キーワード「サイバーレジリエンシー」を語りつくす(仮)

【パネラー】

Dell Technologies (EMCジャパン株式会社)
DPS 事業本部 事業推進担当部長

西頼 大樹 氏

【パネラー】

Secureworks
主席上級セキュリティアドバイザー

古川 勝也 氏

【パネラー】

RSA
マーケティング部 部長

水村 明博 氏

【モデレーター】

SBテクノロジー株式会社

技術統括 セキュリティソリューション本部

プリンシパルセキュリティリサーチャー

辻 伸弘 氏

【セッション概要】

①各社のソリューション紹介(各10分ずつ)

②パネルディスカッション(60分)

サイバー攻撃に遭ってしまった際、その対応・復旧力を意味する「サイバーレジリエンシー」。このディスカッションでは、各分野のエキスパートをお招きし、それぞれの視点、ソリューションからどんなレジリエンシーを身につけていくべきか、ひいては防御一辺倒に留まらないトータルなセキュリティ対策をどう行っていくべきか、企業に求められる2020年のサイバーセキュリティを語りつくします。

17:05~17:15 休憩

17:15~17:40 セキュリティートランスフォメーションのラストピース:サイバー被害からの復元力を高める『Dell EMC Cyber Recovery Solution』とは

【講演概要】

日々激化するサイバー攻撃は、DXの血液とも呼べるデジタルデータを奪い、企業活動をも停止させる規模に拡大しています。

そこで、サイバー攻撃に対する最後の砦として、「データ保護ソリューション」の応用によるデータ復旧が注目されています。

では、最近のサイバー攻撃傾向を鑑みた場合、現状のデータ保護のままで問題がないだろうか?

本セッションでは、サイバー被害を想定したデータ保護のポイントと、“被害後“の企業・ビジネス復旧をデジタルデータ保護のアプローチで支援する

「Dell EMC Cyber Recovery Solution」をご紹介させて頂きます。

※スケジュールおよびセッション内容は予告なしに変更になる場合があります。

主催

株式会社マイナビ マイナビニュースセミナー運営事務局

共催

Dell Technologies (EMCジャパン株式会社)、インテル株式会社

協力

Dell Technologies (セキュアワークス株式会社、RSA)

※セミナーの講演者や講演内容、講演時間は都合により変更となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

セミナー事務局

マジセミ株式会社

マジセミ

※以下の方について、当社判断によりご参加をご遠慮頂く場合がございます。予めご了承下さい。

・講演企業の競合となる商品・サービスを提供している企業、同業の企業、及びそのグループ企業・関連企業の方

・個人や個人事業主の方

・その他、弊社及び講演企業が不適切と判断した企業・個人の方

※申込が多数の場合、弊社抽選にてご参加をご遠慮頂く場合がございますので、予めご了承ください。

※本コミュニティにご提示いただいた情報、及び、申込時にご記載頂いた内容は、マジセミ株式会社にて収集し、マジセミ株式会社/オープンソース活用研究所、及び、主催・共催・協賛・協力・講演の各企業へ提供します。ご記入頂いた個人情報は、マジセミ株式会社/株式会社オープンソース活用研究所及び主催・共催・協賛・協力・講演企業にて厳重に管理し、各社のサービス、製品、セミナー、イベントなどのご案内に使用させて頂き、また各社のメルマガに登録させていただきます。ご記入頂いた個人情報は、法で定める場合を除きご本人の同意を得ることなく第三者へ提供いたしません。利用目的遂行のため個人情報の取扱いを外部に委託する場合は、委託した個人情報の安全管理が図られるように、委託をする各社が定めた基準を満たす委託先を選定し、委託先に対して必要かつ適切な監督を行います。 お客様の個人情報に関する開示等は、お申し出頂いた方がご本人(代理人)であることを確認した上で、各社において合理的な期間および範囲で対応いたします。開示等の手続き、個人情報の取扱いに関するお問い合わせは下記のお問い合わせ窓口へご連絡下さい。

〔お問合せ先 及び 個人情報保護管理者〕 株式会社オープンソース活用研究所 個人情報保護管理者 連絡先:03-6809-1257

コミュニティについて

マジセミ×インフラ(「ITによるビジネス変革」を本気で追求するセミナー)

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本コミュニティは、マジセミ株式会社/株式会社オープンソース活用研究所がプロデュースする、「マジセミ」のコミュニティです。 「マジセミ」とは、IT企業が単なる売り込みではなく、参加者のために本当に「役に立つ」情報を提供する、”本気”の問題解決セミナーです。 また、「マジセミ」を通じて企業がITの本質を理解し、ITの本当の力を最大限に活かして社会に貢献できるよう、「ITによるビジネス変革」を"...

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